1990年代末期に、消費者との直接通信を大量に処理できるe-コマースが現実化しました。
e-コマース(Electronic commerce）とは、コンピュータネットワーク上での電子的な情報通信によって商品やサービスを分配したり売買したりすることをいいます。
そのため、これらのサービスを提供するIT関連企業に注目が集まり多くの会社がインターネット関連の投資するようになりました。
さらに1998年から1999年にかけての米国の低金利がベンチャー創業資金や投資資金の調達を容易にし、2000年の株価指数は絶頂に達し、同様の傾向は米国株式市場だけでなく、欧州・アジアや日本の株式市場にも及んだのです。
しかし株価の高騰によるインフレを防ぐための利上げを契機に、低金利で借金をしていたベンチャー企業はお金が返せなくて次々と倒産していきます。
お金が返せるほど、本当は儲かっていなかったのでしょうね。
株価は2000年以降急速に下落していきます。
日本のITバブルも長くは続かず、2000年3月に文藝春秋が光通信の携帯電話売買を巡る不正を報じたことをきっかけに同社の株は20日間ストップ安で最高値の100分の1近くまで下落、他のネット関連銘柄もほぼ時期を同じくして大幅に値を下げ日本のネットバブルはあっけなく崩壊しました。
インターネットは、確かにあらゆるところで起こった流通を収集把握し、計算できるとともに、商品情報も地球規模で発信することができます。
自分の好きな製品を買ったり売ったりするのにとても便利なツールでは有りますが、お金を生み出すそれ以上のものではないということなのでしょうか。
やはり一番大切なのは人が必要とする魅力的な商品をより安く提供すると言うことなのだと思います。
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